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2026年度 助成団体

【助成プログラムA】
食育活動支援

1076. 網地島ふるさと楽好 1077. 一般社団法人あすらん 1078. 特定非営利活動法人アスワード ▶ NPO法人H&K 1081. LFA 食物アレルギーと共に生きる会 1086. NPO法人 こすもす村 1087. 労働者協同組合コモンウェーブ 1089. ジョイファーム 1092. つくるとであう 1093. 特定非営利活動法人つむぎの森 1094. 特定非営利活動法人 TABLE FOR TWO International 1095. 特定非営利活動法人 徳島の子育てに伴走する会マチノワ 1097. 一般社団法人日本糀文化協会 1098. NORA 1099. 〇△□子ども食堂 1101. みんなのあそびば 1103. 一般社団法人レアーズ

【助成プログラムB】
食を通した居場所づくり支援

1104. あじっこ 1106. 一般社団法人 あさ・くる 1107. 一般社団法人こどもの居場所サポートふくおか 1110. 特定非営利活動法人きらきらひかるこどもプロジェクト 1117. 一般社団法人こどもの居場所サポートおおさか 1118. 特定非営利活動法人コドモノトナリ 1119. 一般社団法人CoLiving Tamaree 1124. 特定非営利活動法人シンコペーション 1129. 特定非営利活動法人エム・トゥ・エム 1131. 認定特定非営利活動法人葵風 1137. みんなの居場所にこにこ 1138. 一般社団法人アキバコ

【助成プログラムB】
スタートアップ助成

1140. HSTチャリティー団体 1142. 特定非営利活動法人おかえりなさい 1144. からさき子ども食堂 おかえり 1147. ぐろーぶ 1154. 特定非営利活動法人すくすくおおさか 1158. 灘あゆみ食堂 1165. まある食堂 1169. 若宮子ども食堂実行委員会

【助成プログラムB】
食材費助成

1171. 赤穂市地域活動連絡協議会 1172. あだち子ども食堂たべるば 1173. 特定非営利活動法人 ATELIER GIFT 1177. 特例認定 NPO法人いいねきーたん実行委員会 1178. 特定非営利活動法人uriconnect 1180. 認定特定非営利活動法人おおいた成年後見権利擁護支援センター 1182. 一般社団法人おもいやりネットワーク 1183. 特定非営利活動法人輝ありま 1184. 学園台みんな食堂 1185. NPOかけはし 1186. 神奈川ゆめ社会福祉財団 1200. 認定NPO法人子ども支援センターつなっぐ 1204. 子ども食堂なかよし 1205. こども食堂のきした 1215. しのぶ食堂 1223. 特定非営利活動法人SMAPPY 1234. ちょうじゃこども食堂 1247. 函館市女性会議 1249. 特定非営利活動法人びーのびーの 1271. 未来への一皿 1281. 労働者協同組合ワーカーズコープ・センター事業団 みんなのふくろう食堂
2026年度 食育活動

NPO法人H&K

笑顔あふれる街に!地域まるごと子育て応援団

私たちは、親子の居場所づくりを中心とした子育て支援に取り組んでいます。そして、横浜市都筑区を代表する野菜《小松菜》をキーワードとした地産地消の食育活動を通して、笑顔あふれる街づくりを目指しています。
NPO法人H&K
代表者:石田陸 
所在地:神奈川県横浜市都筑区

設立年月日:2019年04月12日
連絡先:handknpo@gmail.com
URL:https://h-k.yokohama/
助成申請事業名:子どもまんなかに「地域まるごと子育て応援団事業」~妊娠期から子育て期において「食育・食体験」による切れ目ない支援~
助成金額:40万円
助成事業概要:
・産前後ケア食育(出産後1年程度の女性及び乳児の心身の状態に応じた保健指導、療養に伴う世話または育児に関する指導、その他の援助)・子どもの食体験(家族支援含む)(①適合性) 以下1から4の事業を予定

1、出産後1年程度の女子及び乳児の心身状態に応じた「保健指導、食指導」(管理栄養士)年2回
2、産前後の情報共有の会・食育事業(助産師・管理栄養士)年3回 
3、産前後の両親向け企画・食育・食体験事業 (管理栄養士・農家)年2回 
4、産後鬱防止の為育児支援者の勉強会(保健師、助産師を交え、食事改善等による産後ケアの検討含)年2回 

●専門家への委託ではなく、ファシリテーターとして常に連携し、当事者同士の関係づくりに繋げます。(独自性)
●産後ケアは6年間、食育は16年同事業を継続する事で確実な取り組みとなっています。(②実現性③継続性)
●2021年3月に公表された『厚生労働省「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」』 『国立健康・栄と養研究所「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」』これらを指針としながら地域住民に、食を通じた事業を発展的に進めています。(社会性)
また、毎年地域の居場所づくりサミットに参加させていただき、「居場所つくりのネットーワーク」「災害時の居場所の事例など」お聞きした事を踏まえ、昨年度は「産後ケア取り組み」の中にも「防災食や備えのお話」を入れさせていただきました。

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